「マーケティング視点のDX」度診断

「マーケティング視点のDX」度診断

問1 : 個人のデジタル環境はどれに近いですか？

会社の携帯がガラケー中心会社が必要な人員にスマートフォンを支給している。社外からつなげるWifi環境やVPNなどが整備されている。

問2 : 社内wifiなどインフラ

Wifiはない社内に社員用wifiがある。社内に社員用wifiとゲスト用wifiがある。社外からつなげるWifi環境やVPNなどが整備されている。

問3 : コミュニケーション手段はどのようなものですか？

郵送、電話とFAXが主なコミュニケーション手段である。メールが主なコミュニケーションでFAXや郵送が減少している。社員全員がチャットツールなどを活用している。

問4 : デジタルツール導入状況

社員全員にパソコンが支給されていない。社員全員にパソコンが支給（もしくは）BYOD制度がある。社員全員にノートパソコンとwifi (VPN)支給。在宅勤務可能。

問5 : 会議の電子化

各会議室にモニターが設置されていない。各会議室にモニターやプロジェクターが常時設置されている。会議室にリモート会議の準備がある（モニターやスピーカーなど）

問6 : 経理など

経費精算は経理が用紙を入力しているオンライン勤怠管理と経費精算が可能。（証票は提出）契約、捺印業務が電子化している。

問7 : 人事総務処理

休暇や勤怠の申請の用紙を入力オンライン勤怠管理と経費精算が可能。（証票は提出）契約、捺印業務が電子化している。

問8 : 社内スケジュール情報管理

社員の一括スケジュール管理がないスケジュール管理がネットワークでできる。リモートワークが可能でその制度がある。

問9 : 決済など

支払いは現金+クレジットのみ（通販の場合振り込み、代引き、後払い）支払いはアナログに加え非接触IC、QRコード決済が可能サブスクリプションなどLTVを高める決済モデルがある。

問10 : ホームページ(自社メディア)

ホームページがないホームページがあるが更新されない、検索順位も低い。定期的に更新される検索順位の高い会社のホームページがある。ホームページ、SNS、会員などが有機的に連携してファンが可視化されている。戦略的に運営やアクティブリスニングをしている。

問11 : SNS・コミュニティ(アーンドメディア)

自社SNSやコミュニティを開設していない。自社SNSを開設しているが戦略や定的な更新をしていない。ホームページ、SNS、会員などが有機的に連携してファンが可視化されている。戦略的に運営やアクティブリスニングをしている。

問12 : 顧客の情報

顧客の情報は紙の名簿などで管理している。顧客のデータベースがあり情報を蓄積している。 CS経由やSNSの書き込みをDBに蓄積し、顧客DBを分析しパーソナライズをしている。（HP表示、メール、チャットなど）デジタルマーケティングを実行する体制がある。

問13 : ユーザーの声の経営への反映

ユーザーの声を経営に反映する部署がない。ユーザーの声を経営に反映する部署はあるが、ITとマーケティングと繋がっていない。ユーザーの声を経営判断に反映する仕組みや役割が存在する。

問14 : SNS・コミュニティ

自社SNSやコミュニティを開設していない。自社SNSを開設しているが戦略や定的な更新をしていない。戦略的に運営やアクティブリスニングをしている。

問15 : マーケティング体制

マーケティング部門がない。マーケテイング部門がある。 IT部門とマーケティング部門が話す場がある。それらを統合するCDO/CDMOの役割がある。

問16 : IT部門

社内のITに即時対応できる体制がない。即時対応できる体制やIT部門がある。 IT部門とマーケティング部門が話す場がある。それらを統合するCDO/CDMOの役割がある。

問17 : IT/マーケ社内協同

IT部門、マーケ部門が両方ともない。 IT部門、マーケ部門どちらかがない。 IT部門とマーケティング部門両方あるがIT部門とマーケティング部門が話す場や役割がない。 IT部門とマーケティング部門が話す場がある。それらを統合するCDO/CDMOの役割がある。

問18 : 社員デジタルリテラシー

経営陣を含めパソコンやスマホを使えない社員がいる経営陣を含め全員パソコンやスマホを使える必要な社員が全員クラウドベースのツールやチャットで繋がっている。

問19 : マーケティングリサーチ

定期的なマーケティングリサーチを行なっていない。定期的なマーケティングリサーチを行っている。消費者の声を経営判断に生かす役割や部署が存在する

問20 : フレキシブルな予算

デジタル化導入の予算やアナログ削減計画がないデジタル化の予算はあるが、DXや新規案件の進めるための別予算がない DXや新規案件の進めるための別予算がある

問21 : 変革・実験のマインド

前例のないことは却下されてしまう。複数案があっても片方しかできない。迷ったら両方やるABテストの環境がある。言いたいことが言いやすい、失敗を咎めない文化がある。

問22 : 経営陣のコミット

デジタルのことは関心がない。自分ごとではない。必要ないと思っている。社内のできる部分はIT化する必要があると思っている。経営陣がDX、マーケ視線にコミットしている。

問23 : このDX診断は

簡単だった普通難しかった

問24 : あなたの立場は

DXを推進する担当者 DXを判断する管理職 DXの予算を持つ経営者その他

問25 : DX推進に向けて明確な解決すべき問題を定義できていますか？

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プロフィール // Profile

Hiroto Ebata

米ニューヨーク・マンハッタン五番街生まれ。上智大学経済学部、米スタンフォード大学経営大学院、経営学修士（MBA）取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、日本コカ・コーラ社iマーケティングバイスプレジデント。日本マイクロソフト社業務執行役員セントラルマーケティング本部長。アイ・エム・ジェイ執行役員CMO、株式会社ディー・エヌ・エー執行役員メディア事業本部長、株式会社MERY取締役副社長、スポーツニッポン新聞社特任執行役員。CDO (Chief Digital Officer)などを歴任。2018.4より江端浩人事務所代表。2020.4よりiU大学（情報経営イノベーション専門職大学）教授に就任。MAIDX LLC代表。
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