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震災後のネット利用拡大から見えてきた3つのトレンド

情報を自ら「取捨選択」する機会に

ネットレイティングスは3月29日、「震災の影響により首都圏ライフライン関連サイトの訪問者が大幅増」というレポートを発表した。それによると、3月11日の東日本大震災発生時には、Yahoo!天気情報やNHKなどのニュースサイトのほか、東京電力やJR東日本などのライフライン情報が閲覧者数を大幅に伸ばしていたということである。これはニュースなどのマス向け情報のほかに、自分の生活に直接関係ある情報を積極的に取りに行くという、インターネット型のライフスタイルが定着してきた一つの表れではないかと感じている。

また4月18日に更新されたNielsen Netviewのレポートを分析すると、安否確認情報などでその利便性が見直されたソーシャルメディアの活用が大きな伸びを示している。このデータをもとに、各種Webサービスの利用について2月の利用者数を100%としてグラフを作成したところ、フェースブックは昨年来維持している伸び率とほぼ変わらないのだが、ツイッターやミクシィは以前と比べて大幅に伸びており、アメーバやライブドアなどのブログもわずかながらも伸びをして示していることが注目に値する(下図)。これは情報を受けるだけではなく、自ら情報あるいは見解を拡散し、または他人の意見を取り込もうとする姿勢が見られるからである。すなわちこの1カ月で情報の取捨選択能力「情報リテラシー」が格段に向上した可能性があるのではなかろうか。

ネットの活用を考える上でのひとつ目の大きなトレンドは、まさにこの「情報リテラシーの向上」であろう。非常時で前例がないことではあるが、特に原発からの放射性物質をめぐる問題などはニュースで流れてくる情報だけでは心配になる人も多かろう。そのため、テレビでは放送されない情報や専門家の意見がインターネット上で拡散されていく構造ができ上がったのではないだろうか? ネット上の情報は、デマや誤解が多く存在するためにそれを取捨する能力が要求され、かかわることで自然にその能力は高められてゆくものである。企業のマーケティングも今後は訴えるだけではなく、その訴えをサポートする事実をWeb上に載せることが重要になってくるのではなかろうか?

2つ目のトレンドは以前にもこのコラムで書いた「スマートフォンやタブレット端末の普及」である。というのもそれらはリアルタイムで情報を取り込み発信してゆくには格好のツールであるからである。(当連載のコラム「国内でもスマートフォン・タブレット端末向けの施策が本格化の兆し」を参照)。現に量販店などでは、携帯電話の新規契約でスマートフォンが従来型機種の販売を上回ったとの話も聞かれるようになった。2011年はビジネスユースを中心に、スマートフォンとタブレットが大きく躍進する年になるであろう。そうなると、電車通勤が中心の日本の都市では鞄の中のスペースが限られているため、雑誌や新聞がその犠牲になってゆくのではなかろうか。(次ページに続く)

「ペーパーレス化」の契機となる可能性も

3つ目のトレンドは震災により生まれた新しい「節約型のエコマインド」であろう。津波による発電所の被害により東京電力管内では計画停電が実施されたことで、人々の心理や行動に与えた影響は大きいのではなかろうか。首都圏の皆さんも経験しているように、夜の街では省電力のために、最低限必要な電気以外は消灯されている。メディアでは家庭でできる節電方法が次々に紹介され、消費電力の少ないLED型電球が売れているという。世の中が「省電力・省資源型の消費」に変わってくると考えられる。これもやはりいわゆる「電子化」=「ペーパーレス化」という文脈によってインターネットが加速する要因になり可能性が高いと考える。

米国のネット広告団体IAB(Interactive Advertising Bureau)は今月13日、米コンサルティング企業プライスウォーターハウス・クーパースと実施した調査結果を発表した。それによると2010年の米インターネット広告市場は前年比15%増の260億ドルとなり、新聞の228億、ケーブルテレビの225億を抜いてテレビに次ぐ第2位に躍り出たという。

日本ではすでに、電通の「日本の広告費」で2009年インターネット広告(媒体費+広告制作費)が新聞を抜いており、これにより日・米ともにインターネット広告がテレビに次ぐ規模になった。実は日本ではまだ、純粋な「広告媒体費」は新聞(6396億円)がインターネット(6077億円)を上回っているが、2011年中に逆転することは間違いないと思われる。

また、特に今回の震災で製紙工場や印刷工場、インキ工場が被災し、雑誌などは休刊を余儀なくされるものが出たり(日本雑誌協会によれば計191誌もの雑誌が発行休止、または発行を延期するという)、日本インキ工業連合会は3月25日に「印刷インキの生産出荷に関する危機的状況について」というプレスリリースを出し、各種印刷用インキの利用制限を訴える状況である。これらのトレンドを考えると、この傾向はますます加速してゆくのではないだろうか?

江端浩人「i(アイ)トレンド」バックナンバー
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